MMWR56(38):989−993

2005年、アメリカでは意図的な非致死的自傷行為により372,722例が病院の救急診療部(ED)で治療を受けたと推定されている。非致死的自傷行為の発生頻度は青少年や若年成人で最も高く、65歳以上の高齢者におけるこれら自傷に関する調査はあまり行われていない。しかし、アメリカにおいて高齢者は人口急増集団のひとつであり、若年成人よりも医療費がかかる可能性がある。非致死的自傷行為によりEDを受診したアメリカの65歳以上高齢者の特徴を調査するため、CDCはNational Electronic Injury Surveillance System All Injury Program(NEISS-AIP)のデータを用いて2005年のED受診者について分析した。それによると、2005年には65歳以上の成人7,105例が非致死的自傷行為のため、EDを受診したと推定され(19.3/10万人)、このうち4,956例(69.8%)は非ラテンアメリカ系白人であり、5,710例(80.4%)は自殺行動が関係していると考えられた。65歳以上の高齢者は20〜34歳の成人に比べ、自殺行動によるED受診後の入院率が有意に高かった(それぞれ70.6%、42.8%)。また、自殺行動によりEDを受診した高齢者は、若年群と同様にうつ病の病歴を有している者が多かった(65歳以上:73.7%、20〜34歳:63.5%、35〜49歳:71.3%、50〜64歳:65.3%)。高齢者の自殺行動による罹患率、死亡率を低下させるためには、地域社会の支援活動、危機介入、臨床管理を組み合わせた包括的な予防戦略が必要である。

あなたは今までバーボン咳止め薬を持っていた

MMWR56(38):993−996

アメリカでは毎年喫煙により、約438,000名が死亡し、早期死亡がもたらす医療費+生産力喪失は1,670億ドルと推定されている。禁煙は全ての年齢群で健康上有益であるが、その有益性はより若い時期に禁煙するほうが高い。全ての成人における現在喫煙率と18〜35歳群の喫煙・禁煙率を評価するため、CDCは18歳以上の米国市民を対象とした2006年Behavioral Risk Factor Surveillance System(BRFSS)より、サーベイの州および地域データを分析した。50州、ワシントンDC、プエルトリコ、米国領バージン諸島(USVI)における現在喫煙率は州・地域によってかなりの差があり(9.1%[USVI]〜28.6%[ケンタッキー州])、18〜35歳群の現在喫煙率も同様の差がみられた(8.1%[USVI]〜34.1%[ウエストバージニア州])。18〜35歳群における過去喫煙率(50州+ワシントンDC)は中央値34.0%(27.0%[ルイジアナ州]〜47.9%[ユタ州])であり、現在喫煙者の58.6%(48.0%[ネバダ州]〜69.2%[ニューメキシコ州])は過去1年間に禁煙を試みたと回答した。若年者の喫煙開始をさらに減少させ、できるかぎり若い時期での禁煙を促進させるために、効果的で包括的な喫煙予防・抑制プログラムを継続する必要がある。

スーフォールズ、サウスダコタ州のAAミーティング

MMWR56(38):996−1001

マックス·プランク研究所とうつ病

1988年、World Health Assemblyは世界中のポリオ根絶を決議した。その後、WHOのGlobal Polio Eradication Initiativeにより野生型ポリオウイルス(WPV)によるポリオの報告例は1988年の35万例から2006年には1,998例に減少し、WPV伝播が続いている国は4ヶ国(アフガニスタン、インド、ナイジェリア、パキスタン)に減少した。しかし、ワクチン由来ポリオウイルス(VDPV)はヒトにおいて麻痺性ポリオを引き起こす可能性があり、Sabin経口ポリオワクチン(OPV)接種率の低い地域でのポリオのアウトブレイクや免疫不全患者における接種後の長期ウイルス複製などが問題となっている。この報告は、2006年に発表されたVDPV活性の概要と2006年1月〜2007年8月に確認されたVDPVについて述べる。VDPVには3種類の血清型(1型、2型、3型)が存在する。また、VDPVはOPV接種率が不十分な地域で発生する循環型(cVDPV)、OPV曝露後、VDPV感染が持続した原発性免疫不全症患者より分離された� ��疫不全関連型(iVDPV)、感染源不明の患者由来型(ambiguous VDPV[aVDPV])に分類できる。2006年1月〜2007年8月、cVDPV感染例はカンボジアで1例(血清型3型、2006年1月)、ナイジェリアで69例(血清型2型、2006年1月1日〜2007年8月17日)、ニジェールで2例(ナイジェリアからの輸入、2006年6月、10月)、ミャンマーで4例(血清型1型、2006年4月19日、2007年5月2日、6月11日、7月21日)報告されている。また、iVDPVは中国、イラン、シリア、クウェート・エジプト、aVDPVは中国とイスラエルで検出されている。cVDPVによるアウトブレイク、B細胞性免疫不全患者におけるiVDPV検出、様々な状況でのaVDPV検出の持続は、WPV根絶後のOPV使用によるリスクを強調する。今後、VDPVの発現抑制と一旦WPV伝播が根絶した地域でのOPV使用中止のための戦略が必要である。

MMWR56(38):1001−1004

2007年5月20日〜9月15日、WHOおよびNational Respiratory and Enteric Virus Surveillance System(NREVSS)研究所で検査された気道検体21,029検体中398検体(1.9%)がインフルエンザウイルス陽性であり、このうち、330株(83%)はインフルエンザA、68株(17%)はインフルエンザBであった。サブタイプ分析されたインフルエンザAウイルス152株中67株(44%)はインフルエンザA(H1)、85株(56%)はインフルエンザA(H3)であった。同期間中のインフルエンザ様疾患(ILI)による外来受診率(0.6%〜1.0%)は全国基準値(2.1%)以下を維持しており、122Cities Mortality Reporting Systemに報告された肺炎およびインフルエンザ(P&I)による死亡率も流行閾値を下回っていた。Influenza-Associated Pediatric Mortality Reporting Systemには、6月にインフルエンザによる死亡小児1例が報告された。この期間中、世界ではインフルエンザA(H1)、インフルエンザA(H3)、インフルエンザBが流行していた。分離株の抗原解析では、5月20日〜9月8日に採取されたインフルエンザA(H1)ウイルス4株は全て2007-08インフルエンザワクチンのH1N1成分であるA/Solomon Islands/3/2006に類似していた。インフルエンザA(H3)ウイルスについては、94株中17株(18%)は2007-08インフルエンザワクチンのH3N2成分であるA/Wisconsin/67/2005と類似していたが、77株(82%)はA/Wisconsin/67/2005に対する力価が低下していた。鳥インフルエンザA(H5N1)ウイルスのヒト感染例は2007年5月20日〜9月10日に21例がWHOに報告されており、このうち14例(67%)が死亡した。全例がアジア(アゼルバイジャン、カンボジア、中国、インドネシア、イラク、ラオス、タイ、トルコ、ベトナム)とアフリカ(ジブチ、エジプト、ナイジェリア)からの報告であり、アメリカではヒト感染例は確認されていない。